交通事故に遭ったら、まずは病院へ行くことが大切です。「あまり大きな怪我をしていないから」、「体のどこにも痛みを感じないから」といって、病院へ行かないのは実は大変危険。病院へ行かないことで後々の慰謝料や損害賠償の請求時にトラブルになる恐れがあります。これは、自分が同乗者の立場だった場合も同様です。

ここでは病院へ行く必要性やその後の流れについて解説します。

自覚症状が無くても病院へ行くべき3つの理由と検査を受けないリスク

交通事故に遭った際、自覚症状が無いと病院へ行くのを迷ったり遅らせたりしてしまうかもしれません。たしかに痛みや出血、腫れなどといった明確な症状が無ければ、病院へ行く必要は無いように思われます。ところが、自覚症状が無くても大きな損傷を負っている可能性があるため、医師の診察は必ず受けるようにしてください。

自覚症状がない理由

アドレナリンやβエンドルフィンの分泌で痛みを感じにくくなっている

交通事故に遭うと、人間は一時的に興奮状態になり、体内にアドレナリンというホルモンが分泌されやすくなります。アドレナリンには運動能力を高めたり心拍数を上昇させたりするほか、体の痛みをマヒさせる働きも持っています。そのため、交通事故で怪我を負っていても、事故後すぐには痛みを感じないことがあるのです。
また、危機的状況で体が傷ついたときには、脳内麻薬とも呼ばれ、高い鎮痛作用のあるβエンドルフィンも分泌されます。なかには通常時であれば倒れるほどの怪我をしていても、痛みに気がつかないケースもあるようです。

痛みを感じにくい部位に怪我をしている

怪我が分かりやすい場所にあるとは限りません。場合によっては、痛みなどの自覚症状が出にくい部位にダメージを追っていて、後から痛みが出ることもあります。症状が出るまでに時間がかかる怪我としては、「むち打ち」が代表的でしょう。
むち打ちは「頸椎捻挫」または「外傷性頚部症候群」といって、追突されたときに首がむちのようにしなることで神経や頸椎を痛めた状態です。直後は痛みを感じなかったのに、1週間後になって自覚症状が出ることもあります。

※脳内出血が起きていた場合も、すぐには自覚症状が現れません。自覚できる頃にはリスクも高くなっていることが多いため、症状が無いうちに検査を受けておく必要があります。

検査を受けない際におきる3つのリスク

後遺障害が残る

例えば、交通事故によって頭を強く打ったが外傷は見られず、病院へ行くのが遅くなったため死亡してしまうというケースはあります。特に脳の場合、脳内出血などの発見に遅れた結果、高次脳機能障害など重度の後遺障害が残る可能性も否定できません。

因果関係が認められない

交通事故後放置していたら急に痛みが出始め、病院に慌てて行ったとしてもその痛みが交通事故と結びつかない（因果関係がない為、治療費や慰謝料を請求することが出来ない）と判断されるケースもあります。

後遺症認定に不利に働く

「因果関係が認められない」ケースと類似しますが、交通事故後からMRI検査やCT検査までの期間が空いた場合、事故による外傷性か判断が極めて難しくなります。
その結果、後遺症認定を受ける際、不利に働く可能性もあります。

交通事故後に行くべき病院

交通事故に遭ったとき、どこの病院へ行けばいいか分からず面倒に感じる方も多いのではないでしょうか。
以下のどれかに当てはまる病院であれば問題ありません。

• 総合病院の外科か整形外科
• 総合病院が近くにない場合、外科か整形外科

※総合病院の場合、CTやMRIなど必要な検査を受けることが出来るため、より詳細な病状が確認できます。

検査によって症状が確定した場合

医師の検査によって交通事故で負った怪我が確定したら、実際に治療のための通院が始まります。このとき損害賠償の一部として、通院・入院にかかる費用とその精神的な負担に対する慰謝料、怪我によって仕事を休むことになった損失の補填費用などが支払われます。

怪我の程度と通院期間によって慰謝料が決定されるため、必要な治療内容と必要な期間は過不足無く利用しましょう。怪我の程度によって、基本的な通院期間が決められています。

短すぎると治療が必要なかったのではないかと見られる恐れがあり、反対に長すぎると引き延ばしを疑われるかもしれません。また、定期的に適切な頻度で通っているかどうかも大切です。間隔が空きすぎているのも、治療の必要性を疑われるリスクとなります。

症状固定と判断されるまで治療を継続する

症状固定まで通い続けたら治療を打ち切り、示談交渉を始めます。ただし、保険会社から治療の打ち切りを伝えられたとしても、担当の医師と相談をして回復の見込みがある場合には治療を継続することも必要です。その場合には一旦費用を立て替えておき、後から保険会社に請求することになります。

レントゲン・MRI・CTの各検査費用

交通事故後に受ける検査には、レントゲンやMRI、CTなどがあります。これらの検査をする場合にかかる費用を概算で紹介します。いずれも怪我の程度を判断したり、治療の経過を見たりするのに重要な役割を果たしているため、必要な検査は早めに受けることが大切です。

レントゲンで検査をする場合

レントゲン検査は比較的手軽に受けられ、費用も健康保険を使うと3割負担で630円ほどと安価です。骨折の有無を調べるのに有効なため、事故直後は必ず受けることになるでしょう。ただし、筋肉や神経の異常は確認できないため、むち打ちが疑われる場合にはMRI検査もあわせて受ける必要があります。

CTで検査をする場合

CTはレントゲンよりもさらに詳しい検査が必要なときに用いられます。レントゲンでは難しい、骨のヒビや骨挫傷など細かな状態まで見ることが可能です。また、脳の出血が無いか確認する場合にも使われます。費用は健康保険3割負担で4,400円ほどです。

MRIで検査をする場合

MRIは、CTやレントゲンでは見られない椎間板や筋肉、靭帯、神経などまで確認できる検査です。磁石と電磁波を使って体の断面を調べることが可能で、脳の検査にも使われることがあります。費用は3種のなかでは一番高く、健康保険3割負担で5,700円ほどです。

初期対応が遅れると保険対応が出来なくなる理由とは

交通事故の初期対応は、保険対応において非常に重要視されます。交通事故と痛みの因果関係を立証することは難しく、時間が経つと余計に困難になってくるためです。

病院へ行かないで放置してしまうと、その後から症状が現れたとき、関係の無い怪我を交通事故によるものと主張しているのか、実際に事故で負った怪我なのかを客観的に判断することが出来ません。保険会社としても、保険金詐欺などのリスクを考慮して認定には非常に慎重にならざるを得ないのです。交通事故被害者は、保険会社が疑いを持たないで済むように適切な対応をすることが求められます。

重要なポイント

精密検査も事故から早い段階で受けておくことが必要です。検査結果も交通事故の慰謝料に大きく関係しますが、事故発生から時間が経つと、検査結果との因果関係が証明できなくなることもあります。これも保険対応に影響するため、大変重要なポイントです。

検査費用は全て相手方へ負担させる方法

交通事故後の検査費用は、示談や裁判などの慰謝料を獲得することで相手方に負担させることが可能です。過失割合の無い被害者であれば、自主的に行った検査費用なども全て相手方に受け持ってもらえます。

ただし、こうした費用や慰謝料の交渉を個人で行うことは難しく、思う通りの結果が出せないこともあるでしょう。

交通事故に遭って十分な病院の費用や慰謝料を得たいと考えているならば、弁護士に依頼する方が安心です。弁護士が窓口になれば、難しい交渉は全て弁護士が代わりに行ってくれるうえ、慰謝料の獲得額アップも期待できます。また、保険会社からの一方的な治療の打ち切りや後遺障害の認定でも、弁護士が間に立つことで有利に進められる可能性が高くなるでしょう。